金融（Finance）とIT技術（Technology）を掛け合わせた「フィンテック（Fintech）」が、日本でも注目を集めています。
その代表例の1つにビットコインを始めとする「仮想通貨」があります。
国内において、ビットコインを支払いに使用できる店舗は、52,190店舗にもなっています。（平成30年3月時点）
Fintech革命の先頭を走る基軸コイン＝ビットコインとは、どのような仕組みなのでしょうか。
この記事では、ビットコインが発行される仕組みやビットコインの発行枚数の上限、半減期といったビットコインの基礎知識を解説します。
目次
ビットコインが発行される仕組み
ブロックチェーンとは、簡単に言うとトランザクション（取引）の連なりです。
例えば、「AさんがBさんに○○BTC送った」という取引情報がチェーンとなって連なっている状態のことを指します。
取引情報が入ったブロックを、ブロックチェーンにつなぐための一連の作業のことをマイニング（採掘/発掘）いい、ビットコインのブロックは、約10分毎に生成されるように設定されています。
そのマイニングによってブロックが生成されるたびに、ビットコインが新規に発掘される仕組みになっており、一番早く・正確にマイニングでブロックを生成した人に報酬が支払われます。
ビットコインの発行枚数の上限
ビットコインの発行枚数は、２１００万ＢＴＣと上限が決まっており、上限に達するのは２１４０年です。
2019年9月24日現在までに、約54万の数のブロックが生成されており、約1,700万BTCが発行されています。
つまり、すでに80%のビットコインが発行されているということであり、2033年までに99%のビットコインが発行されると想定されます。
公式サイト:Bitcoinブロック
次に、ビットコイン以外の通貨の発行上限枚数を時価総額の高い5つの通貨を比較してみましょう。
| 仮想通貨 | 発行上限枚数 | 単位 |
|---|---|---|
| ビットコイン | 2,100万 | BTC |
| イーサリアム | 上限なし | ETH |
| リップル | 1,000億 | XRP |
| ビットコインキャッシュ | 2,100万 | BCH |
| EOS | 9億 | EOS |
「発行枚数の上限に達してしまったらマイニング報酬はなくなるの？」という疑問が湧いてきますね？
マイニング報酬は
- 新規に発行されたビットコイン
- 送信手数料
が支払われます。
発行上限に達してしまった場合は、引き続き送信手数料のみが支払われるのです。
ビットコインの半減期
新規に発行されるビットコインの量は4年ごとに半分に減少します。
このことを半減期といいます。
半減期と聞くと放射性の量が半分になる、ということが思い浮かびますが、仮想通貨の半減期とは、マイニング報酬が半減することを言います。
ビットコインの1回の発行量は初めてビットコインが発行された時から4年おきに半減しており、
2009年に発行され始めた時には50BTCだった報酬が2012年には25BTC、2016年には12.5BTCとなっています。
次のビットコインの半減期は、東京オリンピックの年、2020年に半減期を迎えます。
| 半減期 | 報酬(BTC) |
|---|---|
| 2009年1月3日(公開日) | 50 |
| 2012年11月28日 | 25 |
| 2016年7月8日 | 12.5 |
| 2020年5月21日 | 6.25 |
| 2024年 | 3.125 |
| 2028年 | 1.5625 |
| 2032年 | 0.78125 |
厳密にいうと、システムの仕組みとしてはビットコインのブロックが21万ブロック生成されたときに半減期が起こるようになっています。
ビットコインのブロックは10分に1度作成される仕組みになっているため、21万×10分=4年たつと半減期が起こる仕組みになっているわけです。
ですから、ブロック生成が早まることや遅くなることで半減期もその傾向に合わせて前後します。
半減期が設定されている理由
法定通貨である円やドルは、中央機関が供給量を増減して調整することで「インフレ」や「デフレ」を防いでいます。
ビットコインに半減期が設定されている理由は、需給バランスが調整されることで、『インフレの防止』や『ビットコイン自体の価値上昇』が見込めるからと考えられます。
またビットコインには『2100万枚という発行上限』、『10分間に1度発行される』ということが決まっているのですが、これらの特徴も『インフレの防止』や『価値の上昇』の一因となっているのです。
半減期を迎えるにつれて、供給量が減少し需要が上回ると考えられるので、徐々に希少性が高くなり価値が上昇すると考えられます。
